弁護士谷直樹/医療事件のみを取り扱う法律事務所のブログ

受精卵検査に流産防止効果確認できず

共同通信「受精卵検査で流産防止「効果確認できず」 産科婦人科学会」(2019年12月7 日)は次のとおり報じました.

「体外受精をした受精卵の染色体を調べて子宮に戻す検査「着床前スクリーニング」について、日本産科婦人科学会は7日、出産率を上げたり、流産率を下げたりする効果は確認できなかったとする臨床研究の結果を発表した。

「患者数を増やして調べれば期待していた結果が出るかもしれない」としており、学会は年明けにも、対象を数千人規模に増やした研究を始める方針。ただ、先行する欧米の大規模研究では効果がないとする結果が示されている。

今回の研究の対象は、流産を繰り返したり、体外受精を3回以上しても妊娠しなかったりした35~42歳の女性約170人。着床前スクリーニングの有無で二つのグループに分け、出産率の改善や流産率の減少があるかどうか調べたが、統計的に意味のある差は確認できなかった。昨年発表した中間報告では「流産率は下がる傾向にある」としていた。

流産の原因となる染色体異常がない受精卵を子宮に戻すことで出産につながると期待されたが、赤ちゃんになり得る受精卵を誤って「異常」と判断してしまう技術的な課題があるため、効果が出なかったとみられる。

米国の生殖医学会は「全ての患者に日常的な診療として提供するには根拠が不十分」との声明を2018年に公表している。」


やはり現段階の生殖医療には限界があります.

谷直樹

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by medical-law | 2019-12-12 07:23 | 医療